コンサルタントになるには何が必要か?仕事内容や年収を解説

コンサルタント なるには 何が必要か 仕事内容 年収 解説

会社員としてさまざまな実務経験を積み重ね、社内でのキャリアアップを目指している方も多いと思います。

しかし、組織の一員として働くのではなく、自ら会社を立ち上げたりフリーコンサルとして活動するなどして独立に踏み切る事例も少なくありません。

それまでの経験やスキルを活かしコンサルタントとして独立開業するケースもありますが、そもそもコンサルタントという職種がいまいちよく分かっていないといった声も聞かれます。

そこで今回は、コンサルタントとはどのような職種なのか詳しい仕事内容を紹介するとともに、気になる年収やコンサルタントになるために必要なスキル、資格なども解説しましょう。

また、記事の後半ではコンサルタントを目指すにあたって多く聞かれる疑問とそれに対する回答も紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。

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目次

コンサルタントの仕事内容とは

コンサルタント  仕事内容とは

コンサルタントとはコンサルティングを行う専門職のことを指します。

では、コンサルティングとは具体的に何なのでしょうか。

辞書でコンサルティングの意味を調べてみると、以下のように定義されています。

”専門家の立場から相談にのったり指導したりすること。また、企画・立案を手伝うこと”

引用:コトバンク

たとえば、ある製品やサービスを開発し自社の事業として展開したいと考えたとき、その製品・サービスが世の中でどの程度のニーズがあるのか調べておかなければなりません。

一般的にはこれをマーケティングとよびますが、必ずしもすべての企業がマーケティングのノウハウを持ち合わせているとは限らないものです。

そこで、企業はマーケティングに特化したコンサルタントに相談することで、マーケティングを代行してくれたりノウハウを共有してくれたりするのです。

なお、マーケティングはあくまでも一例であり、コンサルタントの対応分野は多岐にわたります。

いずれにしても、クライアント企業が持ち合わせていないノウハウや知見を活かして、専門家の立場からさまざまなアドバイスを行うのがコンサルタントの仕事内容といえるでしょう。

コンサルタントの種類

コンサルタント 種類

コンサルタントにはさまざまな対応分野があることを紹介しました。

しかし、多くの場合、一人のコンサルタントが対応できる分野は限られています。

そのため、クライアントである企業は専門分野に特化したコンサルタントを探し依頼する必要があります。

コンサルタントには主にどのような種類があるのか、今回は代表的なものを6つ紹介しましょう。

経営コンサルタント

経営コンサルタントとは、企業経営に関するさまざまなノウハウを活かしアドバイスを提供するコンサルタントです。

経営者だからといって企業経営のノウハウを完璧に持ち合わせているとは限らず、非効率な手法で経営している企業も存在します。

また、会社を立ち上げたばかりの経営者にとっては、右も左も分からず手探りの状態で経営しているケースも多いでしょう。

そのような企業に対して、企業経営のあらゆるノウハウを提供するのが経営コンサルタントの役割です。

一口にノウハウといっても、経営戦略や財務、IT、人事など、その分野は多岐にわたります

本来であればそれぞれの専門分野に特化したコンサルタントに依頼するのがベストなのですが、複数のコンサルタントへ依頼する余裕がない企業も少なくありません。

そのような場合、経営コンサルタントはあらゆる面で経営者をサポートできることから、オールマイティな存在といえるのです。

戦略コンサルタント

戦略コンサルタントとは、経営戦略のアドバイスに特化したコンサルタントです。

悪化した業績を立て直したい、またはさらなる成長を目指したいと考える企業に対して、経営課題を解決するための具体的な戦略を考案しアドバイスを行います。

一口に経営戦略といっても、経営のムダを抽出し改善に役立てる方法もあれば、新規事業の創出、業務プロセスの改善など多岐にわたります。

また、自社の状況だけでなく、市場全体の動きやライバル他社の動向などを分析し戦略のプランを構築しなければならないこともあるでしょう。

そのため、経営コンサルタントと同様にさまざまな分野の知見が求められます

ITコンサルタント

ITコンサルタントとは、その名の通りITの技術を活用し経営課題の解決に役立てるコンサルタントです。

情報化が進んだ現在、ITの分野とは関連の薄い業種でもPCやスマートフォン、各種ITシステムが活用されています。

業務に用いるITツールやシステムの良し悪しによって業務効率は大きく左右され、生産性にも影響してくるでしょう。

また、近年ではDX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉も注目されるようになり、実際にDXに取り組む企業が増えています

DXの本質はデジタル技術によってビジネスモデルの革新を図ることですが、そのためにはIT分野に関する専門的な知見が欠かせません

ITコンサルタントは企業の業績アップにも大きく貢献することから、経営コンサルタントや戦略コンサルタントと並んでニーズが拡大しておりIT人材も不足しています。

シンクタンク系コンサルタント

シンクタンク系コンサルタントとは、主に経済動向調査などの結果から経営に関する問題や課題を解決に導くコンサルタントです。

大規模な調査が必要であることから、独立開業系のコンサルタントよりはシンクタンクに所属して活躍するコンサルタントが多い傾向にあります。

シンクタンクでは経済調査以外にもさまざまなリサーチを行っており、高度な分析によって官公庁や民間企業などを対象としたコンサルタントにも注目しています。

また、シンクタンク系コンサルタントは経営戦略やITとも関連が深いことから、それらの役割も同時に担うコンサルタントも少なくありません。

人事・労務系コンサルタント

人事・労務系コンサルタントとは、人事・労務制度の構築や改善などを通して経営課題を解決に導くコンサルタントです。

人材は企業や組織にとって重要な存在であり、働く社員がいなければ企業は成り立ちません。

しかし、人事や労務制度に問題があると社員のモチベーションは低下し、他社に移ってしまうこともあるでしょう。

また、会社を立ち上げたばかりの頃は事業拡大が最優先であり、人事や労務に関する制度の構築は後回しになってしまったり、そのためのノウハウが不足していたりするケースもあります。

そこで、人事・労務系コンサルタントは企業における人事制度の整備や福利厚生制度の充実、人材開発といった課題を解決します。

財務系コンサルタント

財務系コンサルタントとは、企業における財務面からの問題を洗い出し改善に導くコンサルタントです。

企業会計に関する専門知識が豊富で、なかには会計士税理士といった専門的な資格を活かして活躍するコンサルタントも存在します。

企業のキャッシュフローを改善し財務の健全化に役立てることはもちろんですが、節税につながる方法もアドバイスできるのが財務系コンサルタントの強みといえるでしょう。

コンサルタントの需要と将来性

コンサルタント 需要 将来性

今後のキャリアプランのゴールとしてコンサルタントを考えている場合「そもそも将来性はあるのか?」といった疑問や不安を抱くこともあるでしょう。

せっかくスキルや経験を積み重ねてコンサルタントになったにもかかわらず、コンサルティング業界そのもののニーズが低下していては努力が無駄に終わってしまいます。

しかし、結論からいえばコンサルタントの将来性は十分高いといえます。

かつての日本は、家電製品や自動車などに代表されるような製造業を主力として経済発展を遂げてきました。

「三種の神器」をはじめとしてさまざまな製品のニーズが高まり、生活レベルは飛躍的に向上してきた歴史があります。

しかし、かつてのような「ものを作れば売れる時代」は過ぎ、大量生産大量消費から多品種少量生産のトレンドへ移り変わっています。

消費者のライフスタイルも多様化しており、企業にとっては将来性が見通すことが難しく不確定な「VUCA時代」に突入しました。

事業を継続的に成長させていくためには、これまで以上にきめ細かい市場調査やマーケティング、そして時代に対応した経営方針の転換が求められるでしょう。

このような背景もあり、企業経営においても過去の成功事例が通用するとは限らず、経営者の判断が必ずしも正しいとはいえない状況も出てくるのです。

そこで、第三者の専門家からの意見は貴重であり、コンサルタントの役割はさらに重要になっていくと考えられます。

コンサルタントの年収

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コンサルタントを目指すうえで多くの方が気になるのが年収ではないでしょうか。

大手転職サイトや求人サイトでは、実際の求人情報から職種別の平均年収を調査し統計結果として公表しています。

調査企業によっても平均年収の差は多少あるものの、ほとんどがコンサルタントの平均年収は上位にランクインしています。

特に外資系コンサルティングファームの平均年収を見てみると、1,000万円超えは当たり前で2,000万円台に近い年収の企業も存在します。

しかし、コンサルタントは専門職とはいえ、なぜトップクラスの年収を得られるのでしょうか。

経営に大きなインパクトを与えるため

主な要因のひとつ目は、コンサルタントは基本的に企業の経営層がクライアントであることが考えられます。

経営層に対して直接的にアドバイスや相談に乗るということは、コンサルタントの意見が経営に対する意思決定にも直結することを意味します。

コンサルタントの助言が企業に大きなインパクトを与えることから、その分高い報酬が得られる仕組みになっていると考えられるのです。

専門的な知見や経験が求められるため

ふたつ目の要因としては、コンサルタントとして活躍するためには専門的な知見と多様な経験が求められることが挙げられます。

たとえば、ITエンジニアからプロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャーへとキャリアアップし、その先にITコンサルタントとしての道に進むケースもあります。

コンサルティングファームへ転職をするにしても、前職までの待遇や雇用条件が考慮されることが多いため、必然的に平均年収は高くなる傾向があるのです。

>>ITコンサルの年収・激務度ランキングまとめ

コンサルタントになるための近道

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実際にコンサルタントとしてのキャリアをスタートさせるためには、どのような方法があるのでしょうか。

もっとも一般的なのは、大学卒業後にコンサルティング業務を専門に行っているコンサルティングファームへ新卒として入社するパターンです。

たとえば、大学で経営学や経済学を専攻してきた学生であれば、経営コンサルティングや戦略コンサルティングを専門に行っているコンサルティングファームへ就職するケースもあります。

しかし、新卒でコンサルティングファームへ入社したとしてもコンサルタントとして実務経験を積み重ねていかなければならず、即戦力として活躍できるケースは稀でしょう。

これに対し、すでに社会人として実務経験を積み重ねてきた人がコンサルタントになるためには、転職エージェントを通して採用してもらうのが一般的です。

一般的な転職エージェントはコンサルタントに限らず、営業やエンジニアなどさまざまな職種を扱っています。

しかし、なかにはコンサルタントに特化した転職エージェントも存在し、コンサルティング業界が初めての方であってもきめ細かなサポートを受けられます。

アクシスコンサルティングはコンサルタントに特化した転職エージェントであり、未経験からコンサルティング業界へ挑戦する方への支援実績も豊富です。

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コンサルタントになるための近道としては、まずは事業会社で実務経験を積み、アクシスコンサルティングのようなコンサルタント転職に強い転職エージェントに登録するのがベストな選択肢といえるでしょう。

コンサルタントになるために必要なスキル・経験

コンサルタント なるため 必要なスキル 経験

医師や弁護士のように国家資格が必須な専門職とは異なり、コンサルタントになるために必須の資格はありません

そのため、特別な資格がなくてもスキルや実務経験さえあればコンサルタントとして活躍していくことができます。

では、コンサルタントに求められるスキルや経験にはどのようなものがあるのでしょうか。

コミュニケーション能力

コンサルティング業務の基本は、クライアントである経営者から問題や課題をヒアリングすることから始まります

コンサルタントに依頼する企業のなかには、自社の抱える問題や課題を具体的に認識できていないケースも少なくありません。

たとえば「売上が伸びずに困っている」といった悩みを相談された場合、質問を深堀りしながら何が根本的な原因なのかを探っていくことが求められるでしょう。

また、クライアントの言葉に耳を傾け、傾聴の姿勢を見せることで本音を引き出しやすくなります。

>>コンサルタントに必要なコミュニケーション力とは

論理的思考力

クライアントの抱える課題を認識できたら、それをどのように解決するかを検討していかなればなりません。

課題の本質を分析し、それに対する有効な解決策を導き出すためには、ものごとの筋道を立てて体系的に考える論理的思考力が不可欠です。

論理的思考力が備わっていないと、クライアントへ説明する際に論理の飛躍が発生し説得力が低下してしまいます。

クライアントからの信頼を得られるプランを練るためにも、論理的思考力はコンサルタントにとって不可欠なスキルといえるでしょう。

プレゼンテーション能力

問題や課題を解決するプランを考案したら、それをクライアントに対して提案する段階に入ります。

このときに不可欠となるのがプレゼンテーション能力です。

多くの場合、クライアントである経営者は忙しい時間の合間を縫ってコンサルタントとの打ち合わせに参加するため、プレゼンテーションに割く時間は限られています。

10分、15分といった時間で内容を正確に伝えるためには、説得力をもたせる話し方や間のもたせ方、表情などを工夫しなければなりません。

>>【外資戦コンの提案手法】なぜ、コンサルのプレゼンは凄いのか?

コンサルタント転職で有利になる資格

コンサルタント 転職 有利になる 資格

コンサルタントになるためには必須となる資格は存在しないと紹介しましたが、実際にはさまざまな専門資格を取得し活躍しているコンサルタントも少なくありません。

どのような資格をもっているコンサルタントが多いのか、代表的な資格を3つ紹介しましょう。

MBA

MBAとは「Master of Business Administration」の略称で、経営学修士ともよばれます。

厳密にいえば資格ではなく「学位」にあたるもので、経営学を専攻する大学院を修了することで与えられます。

そのため、国家資格のように特定の試験が存在するわけではなく、MBAの取得が可能な大学院やスクールに通うことが必須です。

MBAを取得しているからといって、必ずしも優秀なコンサルタントであることの証明にはなりませんが、専門課程を修了していることの証であることに間違いはなく、クライアントに対して安心感を与えられるメリットがあります

>>【外資コンサルが解説】MBA・経営学で学べる事と取得メリット

中小企業診断士

中小企業診断士とは、企業の経営戦略構築を支援したり、経営状況に関するさまざまなアドバイスを提供したりするための専門資格です。

中小企業支援法では「経営の診断および経営に関する助言」が業務内容として定義されており、まさにコンサルタントの業務と直結する資格といえるでしょう。

中小企業診断士試験は国家試験であり、1次試験と2次試験で構成され、試験合格率はわずか5%前後となっています。

公認会計士

公認会計士とは、企業における会計および監査に関する国家資格です。

企業の監査役として公認会計士の資格をもった人材がアサインされることもありますが、専門的な知識を活かしコンサルタントとして活躍するケースも少なくありません。

中小企業診断士と同様、公認会計士も難易度の高い資格として知られており、合格率は例年10%前後で推移しています。

コンサルタントになるための面接対策

コンサルタント なるため 面接対策

コンサルタントとして転職を考えている方にとって、大きなハードルとなるのが採用面接です。

転職活動にあたっては、コンサルタント以外の業界でも共通していえるポイントではありますが、以下の3点を心がけて面接に臨むようにしましょう。

1.結論を先に話す

面接では分りやすく簡潔な表現にまとめることが重要といえます。

結論の前に理由や動機などを話してしまうと、何を伝えたいのか分かりにくくなることもあるため、結論を先に話すことを意識すると良いでしょう。

2.慌てずにゆっくりと話す

面接で緊張していると、自然と話すペースが速くなり滑舌が悪くなってしまうこともあります。

まずは心を落ち着けて、意識的にゆっくりと話すことを心がけてみましょう。

3.ネガティブなことは話さない

転職活動では志望動機とともに、前職を退職した理由なども聞かれることがあるでしょう。

「残業時間が多かった」「人間関係に悩んで」といったことが原因であったとしても、そのまま伝えてしまうとネガティブな印象を抱いてしまいます。

「キャリアアップのため」など、自分自身の成長につながるようなポジティブな内容に置き換えて伝えてみましょう。

>>【コンサル面接対策まとめ】元面接官がよくある質問や逆質問の回答例を解説

コンサルタントになるための疑問

コンサルタント なるため 疑問

コンサルタント業界へ転職するにあたっては、さまざまな不安や疑問を抱くことも少なくありません。

よくある疑問とそれに対する回答をまとめてみました。

コンサルタントになるには学歴は必要ですか?

コンサルタントになるためには特定の資格が必須ではないのと同時に、学歴も必須ではありません

実務経験やスキルさえあれば学歴に関係なく活躍することができます。

高卒でもコンサルタントになれますか?

大学や専門学校を卒業していなくても、実務経験を積んでコンサルタントとして活躍している方もいます。

もし、MBAなどを取得したいと考えた場合には、社会人になってからもビジネススクールなどに通うこともできます。

コンサルになりたい人が読んでおくべき本はありますか?

コンサルタントに必要なスキルを身につけるために役立つ書籍としては、以下が代表的です。

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まとめ

まとめ

専門家の立場から、経営に関するさまざまなサポート・助言を行うコンサルタント。

経営コンサルタントやITコンサルタント以外にも、財務系コンサルタントやシンクタンク系コンサルタントなど、その種類は多岐にわたります。

コンサルタントになるためには学歴や資格などは必須ではありませんが、専門的なスキルや実務経験が求められることも事実です。

コンサルタント業界が初めての方は、専門の転職エージェントをうまく活用しながら転職活動を有利に進めてみてはいかがでしょうか。

>>コンサルタント転職に強いおすすめエージェントまとめ

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