【外資・日系】ITコンサルの年収・激務度ランキングを業界10年以上の私がまとめる

コンサルティング会社には大手から中小まで膨大な数の企業があるため、就職や転職をしようとしてもどのような企業が自分にあっているのかわからないという方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、ITコンサルタントとして働きたい方に向けて以下の内容についてご紹介していきます。

また、ITコンサルへ転職をする場合に頼りになるおすすめの転職エージェントについてもご紹介していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

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コンサル会社種類別の特徴

ITコンサルティング会社は日系、外資ともに多数存在しますが、大きく分類すると「コンサルティングファーム系」「ITコンサル系」「シンクタンク系」の3種類に分けることができます。

コンサルティングファーム系(Big4 会計コンサル)

コンサルティングファーム系とは、監査法人を源流とした外資系企業であり、グローバルな視点から見てもトップレベルのコンサルティング会社といえます。

なかでもデロイト、PwC、EY、KPMGの4社はコンサル業界のなかで「Big4 会計コンサル」ともよばれ、特に高い知名度を誇ります。

ただし、日本市場においては別物という認識が不可欠です。

デロイト・PwCは日本でもビジネスの拡大に成功しており、新卒を育てる文化もある一方で、EY・KPMGは日本ではまだベンチャー程度のスケールで新卒でも即戦力が求められます。

業務の中身は戦略策定からシステム構築まで多岐に渡り、あらゆる業務を手掛ける総合系と言われる所以となっています。

ITコンサル系

ITコンサル系とは、Big4と同格レベルで業務がIT寄りのコンサルティングファームです。

その中でも、アクセンチュアは新卒の就職ランキングにおいてつねに上位に食い込む常連企業として知られています。

※参考：23年卒の東大・京大生が注目する企業　3位ソニー、2位アクセンチュア　1位は？｜ITmedia NEWS

アクセンチュアは主にシステム構築業務を得意としており、なかでもSAPやOracle等のパッケージに強みを持っています。

SAPとアクセンチュアは提携を交わしており、システム構築案件ばかりでなく戦略系の案件も豊富に手掛けています。

シンクタンク系

シンクタンク系とは、総研系ともよばれることの多いコンサルティング会社であり、一般的なコンサルに加えリサーチも重点的に行っています。

また、一般的なコンサルティングファームと比較した場合、官公庁を相手に業務をする機会が多いのもシンクタンク系の特徴といえるでしょう。

業務の特性上、内定者の大学院生割合が他のコンサルファームよりも高く、研究者体質の学生が好まれます。

ただし、シンクタンク系のなかでも企業によって社風が異なる場合も多く、たとえば野村総合研究所(NRI)は野村證券の流れを汲んでることもあり、かなり体育会系という噂もあります。

【ITコンサルとは】ITを活用して企業の課題を解決する専門家

ITコンサルとは、ITを活用して企業の課題を解決する専門家のことを指します。

現状分析、改善提案、および顧客向けの適切なシステムやテクノロジーの提案を行います。

また、コンサルティングファームでは、優秀な専門家が多く、刺激と学びが豊富な環境が提供され、個人の成長が重要視されています。

具体的なタスクには、経営戦略の策定からシステムの設計、開発、導入支援まで幅広い業務が含まれます。

ITコンサルタントの年収平均は約644万円で、一般的な日本の年収平均と比べて高い傾向があります。

ITコンサルタントの仕事内容

代表的な各ITコンサルタントの企業一覧

「コンサルティングファーム系」「ITコンサル系」「シンクタンク系」の特徴は上記で紹介した通りですが、国内のコンサルティング企業と外資のコンサルティング企業を比較した場合もさまざまな違いがあります。

今回は、国内および外資を代表するITコンサル企業の特徴をご紹介します。

外資系コンサルファーム

代表的な各ITコンサルタントの企業一覧を、まずは外資系コンサルファームを以下で紹介していきます。

• アクセンチュア
• デロイト
• PwCコンサルティング
• EYストラテジー・アンド・コンサルティング
• KPMG
• 日本IBM
• キャップジェミニ
• ガートナー

それぞれ詳しく見ていきましょう。

アクセンチュア

アクセンチュアは、世界49カ国におよそ72万1000人の社員を擁する世界最大のコンサルティングファームです。

「ストラテジー」「コンサルティング」「デジタル」「テクノロジー」「オペレーションズ」の5つの領域で、様々なコンサルティングサービスとソリューションの業務を手掛けています。

ワールドワイドで共通の方法論と人材を磨き続け、常に世の中のベストプラクティスを用意することにフォーカスしていることが特徴です。

日本では、開発部隊にインドやフィリピン等を活用する程度であり、グローバルでのチーム組成といった観点では十分に機能していない側面もあります。

アクセンチュアの日本法人のクライアントには、ファーストリテイリングに代表されるように、グローバル企業が多いのが特徴的です。

デロイト

デロイトは日本におけるマネジメントコンサルティングの最大手企業のひとつです。

世界150カ国に41万5000人を超えるプロフェッショナルを有するDeloitteToucheTohmatsuのメンバーファームで、最大限級の会計オフィスである監査法人トーマツ、財務アドバイザリーであるDTC-FASとも連動し、様々なサービスラインでクロスボーダー案件にも応対できることを強みとしています。

アクセンチュアやPWCなどの外資系コンサルティングファームと比較した場合、穏やかな社風で人材を育成する風土があるといわれることが多くあります。

PwCコンサルティング

コンサルティング業界におけるBig4の一角であり、グローバル157ヶ国で742都市、29万5000人以上の人員を擁するPwCネットワークの一員です。

PwCコンサルティング合同会社では約3000人が在籍しています。

経営戦略の策定から実行支援まで総合的なコンサルティングサービスを手掛けており、国内では最大級のコンサルティングファームといえるでしょう。

PwCグローバルネットワークと連動しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営問題の解消に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援しています。

EY（EYストラテジー・アンド・コンサルティング）

EY（Ernst&Young）はイギリス発祥のコンサルティング企業グループです。

日本法人であるEYストラテジー・アンド・コンサルティングは、EYGlobalを構成する、アドバイザリー、監査、税務、トランザクションの4つの主要サービスラインのうち、アドバイザリーを担っています。

不確かな環境下であっても、各専門のプロフェッショナルが高品質かつグローバルな戦略を多角的な視点からサポートしています。

KPMG

2014年7月にKPMGマネジメントコンサルティング株式会社とKPMGビジネスアドバイザリーが統合し、現在のKPMGコンサルティングが誕生しました。

KPMGコンサルティングはKPMGインターナショナルに所属しており、デロイトやPWCグループ、EYグループとならびBIG4と呼ばれる総合系コンサルティングファームです。

日本法人のKPMGコンサルティングでは、約1300名のプロフェッショナルが活躍しています。

日本IBM

日本アイ・ビー・エムは、米国のIBM Corporationの日本法人です。

IBM Corporationは創業が1911年、米国ニューヨーク州に本社を置き、177ヶ国に事務所を構えています。

アクセンチュアに売上で猛追を受けながらも、2021年度のグループ全体の売上高は573億5000万ドルに達し、ITサービス業界ではマイクロソフト、Amazonに次ぐ第3位の実績を誇っています。

キャップジェミニ

キャップジェミニは世界40カ国以上で18万人を超える従業員を有し、コンサルティング、テクノロジー、アウトソーシングをトータルで提供する世界有数のコンサルティンググループです。

2013年に日本法人として設立されたキャップジェミニ株式会社は、今現在、金融業と製造業を対象に、ユーザーのグローバリゼーションを真に支援し、ユーザーとともに産業変革に挑んでいます。

ガートナー

1979年に創設されたガートナーは、アメリカコネチカット州スタンフォードに本拠地を置く業界最大のITアドバイザリー企業として知られています。

世界に75の拠点を持ち、約1200名のリサーチ・アナリストおよびコンサルタントを含む3900名以上のアソシエイツで構成されています。

ガートナーの手掛けるサービスは、ITプロフェッショナル向けにリサーチのアドバイザリサービス、ワールドワイドで開催されるイベント、CIOや情報システム担当向けのエグゼクティブプログラム、各カスタマー向けにカスタマイズされた高度なコンサルティングの計4つで構成されています。

会社と政府系機構のCIOおよび上級IT幹部から、通信ハイテク、プロフェッショナル・サービス、IT投資会社のリーダーなど、計1万1000社、6万人のクライアントにとってIT専門のパートナーとして重要な役割を果たしています。

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日系コンサルファーム

続いて代表的な各ITコンサルタントの企業一覧の、日系コンサルファームを以下で解説していきます。

• 野村総合研究所(NRI)
• ベイカレント
• アビーム
• クニエ
• 日立コンサルティング
• 日本タタ・コンサルタンシー・サービス
• 富士通総研

ぞれぞれ順に見ていきます。

野村総合研究所（NRI）

野村総合研究所（NRI）は国内シンクタンクの草分け的存在であり、リサーチ・経営/ITコンサルからSIまで幅広くサービス提供しています。

日本初の本格的な民間シンクタンクである株式会社野村総合研究所(NRI)と、日本で初めて商用コンピュータを導入した野村コンピュータシステム株式会社(NCC)が合併して誕生しています。

この合併により両社のシナジー効果が高まり、現在ではリサーチ、コンサルティング、ITソリューション、システム保守・運用等をトータルにサポートする企業として成長しています。

ベイカレント

ベイカレント・コンサルティングは、日本発の総合ファームとして、政府や各業界を代表する日本企業をクライアントとし事業を展開しています。

クライアントが抱える全ての問題にアプローチし、成果を生み出す事で、クライアントが持続的に進化するための支援を行っています。

ベイカレント・コンサルティングはもともとピーシーワークスという社名であり、システム構築を中心に手掛けてきました。

しかし、その後ベイカレントへの社名変更を契機に、マッキンゼーやボスコン、NRIといった戦略系コンサル人材を採用することで、コンサルティング業務の領域を拡大し急成長を遂げました。

最近では東証マザーズに上場を果たし、上場企業としてのガバナンス強化が重要課題となっており、長時間労働の是正や提案内容の品質担保といった点に注意が払われているようです。

アビーム

アビームは2003年にデロイトトゥシュトーマツから脱退し、日本初となるグローバルなコンサルティングファームとして誕生しました。

アジアを中心とした外国ネットワークを通じ、各国や地域に即したグローバル・サービスを供給している総合コンサルティングファームです。

アビームとは「アジアンビーム」の略であり、アクセンチュアよりもアルファベット順が前になるようにネーミングされたといわれています。

NECと戦略的な資本提携を行ったことで、戦略、IT、業務改革、組織・人事、アウトソーシングといった専門知識と、豊富な経験を持つ6000名以上のプロフェッショナルを社内に確保することに成功。

現在では金融、製造、流通、エネルギー、情報通信、公共ビジネスなどの専門を担うクライアントに対し、多様なコンサルティングサービスを展開しています。

クニエ

クニエはNTTデータの戦略コンサルティング企業として、NTTデータビジネスコンサルティングとザカティーコンサルティングの統合によって2009年に設立されました。

「QualityUnitesEnthusiasms　〜「品質」と「熱意」の「融合」をテーマに掲げており、高品質なサービスと熱意によって戦略構想から改革の実現までを手掛けています。

日立コンサルティング

日立コンサルティングは、2002年に日立製作所の100%出資によって設立されたコンサルティングファームです。

コンサルティングファームならではの会社マネジメントや産業プロセスの改善と、日立グループの「人財・知財・商財」を融合することでイノベーションを実現することを目指したコンサルティングサービスを提供しています。

日立コンサルティングでは主にビジネス・サービス企画、BPR、定着化、PMO、システム要件定義の領域を手掛けており、システム構築領域も日立製作所が担当します。

日本タタ・コンサルタンシー・サービス

日本タタ・コンサルタンシー・サービスは、タタ・グループの日本法人であり、タタ・グループは世界100カ国以上で多岐にわたるビジネスを展開する、1868年に創業されたインド最大手のITサービス企業です。

2014年に三菱商事グループとの提携により日本で設立されました。

この提携により、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズは日本国内でタタ・グループの専門的なITサービスとコンサルティングを提供する役割を果たしています。

富士通総研

【大手】ITコンサルタント会社年収ランキング

 

1位	野村総合研究所	1,232万円
2位	EYストラテジー・アンド・コンサルティング	1,100万円
3位	デロイト トーマツコンサルティング	1,100万円
4位	PwCコンサルティング	980万円
5位	日本アイ・ビー・エム	980万円

大手コンサル会社年収ランキング調査

コンサルティング業界への就職や転職を検討している方にとって、入社後に得られる収入は特に気になる要素です。

コンサルティング企業と聞くと一般的に給与は高いイメージがありますが、実際のところはどうなのでしょうか。

大手ITコンサルタント会社の年収ランキングは、国内最大級の社員クチコミ数を有する、転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」に記載されている平均年収をもとに作成しました。

この調査結果をもとに、高年収が期待されるコンサルティング企業をランキング形式で紹介しましょう。

第1位　野村総合研究所

大手ITコンサルタント会社の年収ランキングの第1位は、野村総合研究所の年収1,232万円です。

野村総合研究所では入社1〜2年目は総合職(大卒は2年間、院卒は1年間)として働き、その後専門職に昇進したタイミングで裁量労働制が適用されます。

「フレッシュなうちは年功序列で昇給。30代の序盤では年収1,000万円に到達する人が大半」

「日系同業種では年収は最高水準。30代以降になると、数百万単位で年収にの差がつく。階級が上がるにつれ、賞与の年収に満たす比率が高くなる」などの声が挙がっています。

第2位　EYストラテジー・アンド・コンサルティング

大手ITコンサルタント会社の年収ランキングの第2位に上がったのは、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの年収1,100万円です。

注目すべき点は、EYストラテジー・アンド・コンサルティングは新卒入社者にも高額な年収を提供していることです。

初年度から年収500万円を受け取ることができ、28歳から31歳の間にはマネージャー職に昇進し、年収1,000万円を超える可能性があります。

実力によっては、20代で1,000万円を超えることも可能です。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、若い才能を積極的にサポートし、成長を促進する環境を提供していることが伺えます。

キャリアを追求し、高い収入を得たいと考える若手コンサルタントにとって、魅力的な選択肢の一つと言えるでしょう。

第3位　デロイトトーマツコンサルティング

大手ITコンサルタント会社の年収ランキングの第3位は、デロイトトーマツコンサルティングの年収1,100万円になります。

トータルの平均年収では2位と同等でしたが、大卒初年度の年収は475万円と、第2位のEYストラテジー・アンド・コンサルティングより低くなっています。

「カフェテリアや退職金制度が整備されている。入社までに日商簿記2級、およびTOEIC900点の取得が求められるが、費用をしっかり負担してくれる」

「評価システムも充分に機能していて、運用もきちんとされている」など、福利厚生や評価制度などに対しても高く評価する声が多くありました。

第4位　PwCコンサルティング

大手ITコンサルタント会社の年収ランキングの第4位として名を挙げたのは、PwCコンサルティングで年収980万円です。

野村総合研究所は平均年収が1,200万円を超える中で、この数字は比較的低く見えるかもしれません。

しかし、日本の平均年収が443万円であることを考えれば、PwCコンサルティングの年収は倍以上になります。

PwCコンサルティングは、日本国内外で高い評価を受けており、グローバルでのキャリアアップや専門知識の習得に優れた環境を提供しています。

高い年収と共に、専門的な成長とキャリアの発展を追求するコンサルタントにとって、魅力的な選択肢と言えるでしょう。

第5位　日本アイ・ビー・エム

大手ITコンサルタント会社の年収ランキングの第5位は、日本アイ・ビー・エムで年収909万円となっています。

上位企業は軒並み1,000万円台でしたが、50万円以上の大差で5位という結果が出ています。

コンサルティング企業としては低めの年収に思われるかもしれませんが、大卒の初年度年収は、17年度実績で480万3000円と決して低くありません。

そのため、社員間で極端な年収格差は見られないと捉えることもできるでしょう。

「営業職は目標達成率に応じてインセンティブが支給される。職種ではなくランクに応じて給与の支給額が判断される」という声も挙がっています。

その他企業の年収

最大手のコンサルティングファームは前述のような調査結果が公開されていますが、大半の企業では平均年収は公開されていません。

最大手の企業に就職できるのはわずか一握りであり、ランキング上位だけでは参考にすることができないと感じる方も多いでしょう。

そこで、あくまでも目安ではありますが、今回紹介した日系・外資系それぞれの企業の各クラスに応じた年収金額を一覧で紹介します。

• ベイカレント
• EY
• KPMG
• キャップジェミニ
• ガートナー
• アビーム
• クニエ
• 日立コンサルティング
• シグマクシス

それぞれ順に解説していきますね。

ベイカレント

職種	年収
アソシエイト（～3年目）	400～600万
マネージャー（～8年目）	850～1,000万
シニアマネージャー（8年目～）	～2,000万

EY

職種	年収
アナリスト（～3年目）	～450万
マネージャー（8年目～）	700～900万
シニアマネージャー	～1,200万

KPMG

職種	年収
コンサルタント（～3年目）	550～650万
シニアコンサルタント（～6年目）	700～850万
マネージャー（8年目～）	1,000～1,200万
シニアマネージャー	1,300～1,600万

キャップジェミニ

職種	年収
ジュニアスタッフ	400～550万円
シニアスタッフ	500～650万円
リーダー	550～800万円
シニアリーダー	600～1,000万円
ディレクター	900～1,200万円

ガートナー

職種	年収
アナリスト	800～1000万円
コンサルタント	900～1,200万円
シニアコンサルタント	1,000～1,500万円
マネージャー	1,200～1,800万円
ディレクター	1,600～2,000万円

アビーム

職種	年収
コンサルタント	600万円～
シニアコンサルタント	700～800万円
マネージャー	850～1,100万円
シニアマネージャー	1,000～1,700万円

クニエ

職種	年収
コンサルタント	500～600万円
シニアコンサルタント	600万円～700万円
マネージャー	700～900万円
シニアマネージャー	900～1,500万円
ディレクター	1,200～1,800万円
マネージングディレクター	1,500～2,200万円

日立コンサルティング

職種	年収
ビジネスコンサルタント	400～600万円
コンサルタント	500～800万円
マネージャー	800～1,200万円
シニアマネージャー	1,000～1,500万円
ディレクター	1,300～2,000万円

シグマクシス

職種	年収
コンサルタント	480～700万
アシスタントマネージャー(最短で新卒4年目)	700～900万
マネージャー	900万〜
プリンシパル	1,000～1,200万円

ITコンサルタント会社激務度ランキング

1位	日本タタ・コンサルタンシー・サービス	残業22.5時間
2位	日本アイ・ビー・エム	残業29.8時間
3位	富士通総研	残業30.6時間
4位	アビームコンサルティング	残業39時間
5位	アクセンチュア	残業41.4時間

ITコンサルタント会社激務度ランキング調査

コンサルティング業界は高い年収が期待される反面、残業時間が多く激務であるというイメージを抱く方も多いです。

就職や転職を検討するにあたり、いくら高年収でもプライベートの時間が確保できないような激務の会社は避けたいと考える方も多いでしょう。

そこで、『日経業界地図2023年版』（日本経済新聞出版社）の業種区分をもとに、2023年最新の「キャリコネ」に正社員として登録しているユーザーからの投稿が20件以上寄せられた会社を対象に調査を行った月間残業時間のランキングを紹介します。

ここでは、残業時間が少ない会社順にランキングを紹介しましょう。

第1位　日本タタ・コンサルタンシー・サービス

残業が少ないホワイトランキング会社第1位は、日本タタ・コンサルシー・サービスです。

月間の残業時間はわずか22.5時間と抑えており、従業員のワークライフバランスを重視しています。

この数値は、日本の労働環境において特に注目すべき点で、社員たちに充実したプライベートライフを提供しています。

日本タタ・コンサルシー・サービスは、優れたホワイトランキングの評価を受けて、労働者に対する配慮と働きやすい環境を提供しています。

残業時間の制約は、効率的な業務遂行とストレスの軽減に寄与し、結果として生産性向上にもつながります。

従業員にとって魅力的な職場環境を築く一方で、企業自体も成果を最大化し、競争力を維持しています。

第2位　日本アイ・ビー・エム

残業が少ないホワイトランキング会社第2位は、日本アイ・ビー・エムです。

月間の残業時間はわずか29.8時間となっており、1日に換算すると1.5時間程度に相当します。

以前は残業や休日出勤が多いカルチャーでしたが、働き方改革に取り組んだ結果、最近は大きく変わったといいます。

社員からは「チームやプロジェクトによるが、普通に帰ろうと思えば午後6時に帰れる。自身の業務をしっかりこなしていて、チーム全体の業務量が多くなければ、早めに帰っても何も言われない。残業で評価が上がり、残業しないと評価が下がる、という事は全くなかった」とのコメントも寄せられています。

第3位　富士通総研

残業が少ないホワイトランキング会社第3位は、富士通総研です。

月間の残業時間はわずか30.6.時間となっており、労働環境におけるポジティブな変革を追求し、従業員に働きやすい環境を提供しています。

残業時間の制約は、労働者にとっては心地よい労働環境を提供し、企業にとっては生産性と競争力の向上に寄与しており、ホワイトランキング企業としての評価を確立しています。

「社会に貢献の高い仕事が与えられている」「自由に提案ができる」などの声が上がっています。

第4位　アビームコンサルティング

残業が少ないホワイトランキング会社第4位は、アビームコンサルティングです。

月間の残業時間は39時間で、1日あたり約2時間程度の残業に相当します。

また、離職率も低水準と言われており、従業員の定着率が高いと評価されています。

アビームコンサルティングは、以前は非常に激務とされていましたが、近年ではホワイトな労働環境を整備していると言われています。

この変化は、労働者のワークライフバランスを向上させ、従業員の生活品質を重視する傾向の一部として受け止められています。

第5位　アクセンチュア

残業が少ないホワイトランキング会社第5位は、アクセンチュアです。

月間の残業時間は41.1時間で、こちらも1日あたり約2時間程度の残業に相当します。

かつては“激務”のイメージが強かった同社ですが、最近は働き方改革が進んでいるといいます。

従来、残業時間については所定労働時間の20%までというルールが存在していました。

プロジェクトの進捗状況によっては納期に間に合わせるのが最優先であり、20%を超えるハードワークも致し方ないといった風潮があったのも事実だといいます。

しかし、最近では20%ルールの厳守が求められるようになり、全社的に長時間労働が一切許されなくなってきているようです。

単にトップダウンで残業時間を削減する指示がなされるだけでなく、それを実現するために生産性の高いスマートな働き方の方法や役立つ情報なども毎週配信されており、大幅な改善を見せているようです。

その他企業の残業時間

年収同様、最大手のコンサルティングファームは前述のような調査結果が公開されていますが、大半の企業は平均残業時間も公開されていません。

あくまでも目安にすぎませんが、他社の残業時間についても以下で紹介しましょう。

• ベイカレント
• EY
• KPMG
• キャップジェミニ
• ガートナー
• PWC
• クニエ
• 日立コンサルティング
• シグマクシス

ベイカレント

平均残業時間：46．9時間

ベイカレントの平均残業時間は46.9時間となっており、大手と同程度、または少ない傾向が見られます。

「パートナーやマネージャー陣も、メンバーがどの程度稼働しているか気を遣っており、望まない理不尽な残業を強要する事例はほぼ皆無」「プロジェクトによってはかなり忙しくて連日深夜残業となってしまうような事も多分にありますが、そのような事例でも、本社が積極的に高稼働状況を察知し、支援要員の追加等、対策を試みてくれます」といった声が挙がっています。

EY

平均残業時間：61.4時間

EYは60時間以上の平均残業時間となっており、1日あたり3時間程度と比較的多い傾向が見られます。

しかし一方で、従来に比べると「マネージャー未満は裁量労働制から、通常の勤務時間制となり、労務環境が改善されている」とポジティブな声も挙がっています。

KPMG

平均残業時間は：60.8時間

KPMGも月間60時間以上、1日あたり約3時間の残業となっています。

外資系企業ではありますが「日本的な体質があり、長期労働が美徳され、またオンとオフのメリハリを持つといった風土があまりない」といった、世の中の潮流と逆行するような意見が挙がっています。

キャップジェミニ

外資系ITコンサルティングファームと同じく、1日平均の労働時間は10時間程度といわれています。

すなわち、2時間程度が1日の平均的な残業時間となります。

若手でも成果を出せば評価によっては年収が高くなるため、スキルを身に付けながら高年収を得たい方にはマッチしているといえるでしょう。

キャップジェミニはヨーロッパの会社らしく開放かつフラットな社風のため、気兼ねなく同僚とコミュニケーションを取れるようなムードもあります。

働き方もある程度は個人の裁量に任されているので、実力があればあまり細かいところまで管理される事はなく、やりようによってはワークライフバランスを保つことが可能です。

ガートナー

ガートナーは外資系会社らしく、実力主義を採用しています。

結果が伴っていれば自らの裁量で勤務時間や場所を決めることができ、業務上出勤せずにタスクをこなせるのであれば、在宅勤務も認められています。

膨大な量かつ敷居の高い業務をこなすことが求められるため、それをクリアできる能力がある方は、残業もあまりしていません。

反対に、タスク処理が遅い人や業務の進め方で手間取る人は、残業時間が多くなってしまいます。

良くも悪くも個人主義なので、成果を出せない人は居づらい環境でしょう。

PWC

PwCの激務度についてはプロジェクト次第と言ってよいでしょう。

とはいえ、コンサルティングファームである以上、一般的には激務となります。

平均的な残業時間としては１日3～4時間程度のため、20時〜21時くらいの退社が一般的となるでしょう。

一方で、6時間程度の残業を強いられることもあるようです。

いずれにしても、定時での退社は妊娠や育児などの事情がある人を除いてほどんど無理といってもよいでしょう。

クニエ

クニエも他のコンサルティングファームと同様、激務である事に変わりはありません。

また、実際の業務の習得ははOJTが中心のため、自ら学び吸収していく姿勢と意欲がないと働き続けるのは簡単ではないと思われます。

ただし、激務といってもSI関連の案件が多いこともあり、プロジェクトの繁忙期を前もって予想する事は可能です。

また、コンサルティングファームのなかでも比較的ワークライフバランスは良好といわれており、深夜残業が求められる事はないようです。

また、休日出勤を強要される事もなく、繁忙期を除き自らのタスクを求められる通りこなしていれば有給休暇を取得する事もできます。

すなわち、働く時は集中して働き、休むときはゆっくり休むというメリハリのある働き方が実現できるのがクニエの特徴といえるでしょう。

日立コンサルティング

日系の日立コンサルティングも、ほかの一般的なコンサルティングファームと同様に激務である事に変わりはありません。

アサインされるプロジェクトや部署によっても変わりますが、案件によっては月の残業時間が100時間に及ぶ事もあります。

一方で、納期にゆとりのある案件やトラブルが少ない案件であれば、19時には帰路につけることもあるため一概に激務であると断言することは難しいでしょう。

シグマクシス

シグマクシスでは裁量労働制を採用しており、同業ライバル企業よりワーク・ライフスタイルバランスが良く、早朝出勤や深夜まで残業する事は少ないようです。

ただし、担当するプロジェクトやクライアントの希望次第で働き方が異なり、敷居が高く激務なプロジェクトの担当になれば、夜遅くまで働いたり休日出勤で休めず、プライベートがない生活を送ることもあり得るようです。

ITコンサル業界の実態

ここまで紹介してきたように、ITコンサルは年収が高い分、激務な傾向が見られます。

ただし、国が推進するワークスタイル改革の波により、若手社員は比較的、残業時間が抑制されている傾向もあるようです。

一方で、会社全体として求められる業務量やパフォーマンスに変わりはないため、マネージャー層以上にしわ寄せが来ているという話も少なくありません。

実際にSNSなどを見ても、コンサルティングファームへ転職し激務の現場を目の当たりにした方も多いようです。

コンサルティングファームへ
転職して感じたギャップ③

働き方改革の影響を受けて、
確実に労働環境は改善されている。

スタッフレベルの職位だと本当に18時で帰れる。（プロジェクトの山場を除く）

ただし、マネージャー以上はまだまだ激務。徹夜続きの人もフツーにいてビビった（笑）#コンサル

— Mr.ふくふく (@TOMOAKI1987) July 4, 2019

コンサルティング業界ではマネージャーやシニアマネージャー、ディレクターといったキャリアアップの道がありますが、昇進によって年収があがった結果、残業時間が圧倒的に増えることも珍しくありません。

その結果、時給が下がってしまうといった歪な構図ができあがることもあり、それを理解している若手社員は早いタイミングで事業会社やベンチャーに転職していき、人材流出につながるケースも多いのです。

＞＞未経験からITコンサルタントへ転職！後悔しないためにやっておくべき対策とは？

ITコンサル業界が激務である理由

ITコンサル業界そのものが激務であるというイメージは払拭できず、優秀な人材が集まりにくい要因のひとつにもなっています。

では、なぜこのような傾向が見られるのでしょうか。ITコンサル業界そのものが激務である3つの理由を紹介します。

1.納期に追われるため

ITコンサルタントはクライアントの要望や抱える課題をヒアリングし、それを解決するための具体的な方法を提案・実行に移すことです。

たとえば、低迷した売上を改善したいといった要望に対しては、独自の営業支援システムを構築することで営業の効率化を実現できることもあるでしょう。

しかし、そのためにはシステムの要件定義や設計などさまざまなフェーズがあり、納期までに完成させなければなりません。

システム開発にはエラーやバグなど想定外のトラブルがつきものであり、納期に間に合わせるために必然的に長時間労働となることがあります。

2.さまざまな知識やノウハウを習得する必要があるため

ITコンサルタントには幅広い知識やスキルが要求されます。

一口にIT分野といっても、システム開発に求められるようなプログラミングもあれば、ネットワークやサーバーに関するものもあり、それぞれ求められる専門性は異なります。

また、クライアントが抱える課題を正確に理解するためには、さまざまな業界の慣習やビジネスモデル、業務内容なども勉強する必要があるでしょう。

そのため、通常の業務とは別にITスキルやさまざまな業界に関する勉強を続けなければならず、プライベートの時間を確保しにくいといった問題があるのです。

3.緊急対応やクレームなどに対応する必要があるため

ITコンサルタントは緊急対応やクレームなどに追われることが多い職業でもあります。

納品したシステムやハードウェアなどが不具合を起こした場合、クライアントは真っ先に担当であるITコンサルタントに問い合わせることも多く、プロジェクトが終了したからといって安心できません。

ときには理不尽な要求が求められることも多く、肉体的にも精神的にも辛いと感じる場面は少なくありません。

ホワイトなITコンサル企業へ転職するための方法

ITコンサルタントは高収入が得られるものの、決して楽な仕事とはいえず、辛い仕事に耐えられず業界を去ってしまう人も少なくありません。

このような事態を防ぐためには、なるべく条件の良いホワイトなITコンサル企業へ転職することが重要です。

転職を成功させるためにはどういった方法があるのか、転職活動を始める前に押さえておきたい3つの方法を紹介しましょう。

1.スキルアップを図る

ITコンサルタントにとって最大の武器となるのは、IT分野に関する幅広い知識とスキルです。

ITコンサルタントのなかにはITエンジニア出身者が多く、プログラマーやSE、プロジェクトマネージャーなどの経験を活かし、強みを発揮できる分野で業務を担っている人も少なくありません。

より良い条件のITコンサル企業に転職するためには、ひとつの分野や業務に特化するのではなく、できるだけ幅広い知識とスキルをもっていたほうが有利です。

そのためにも、日頃から専門知識を習得するための勉強をしたり、高度な資格に挑戦するなどして継続的にスキルアップを図ることが重要です。

2.徹底した企業研究を行う

高度な専門知識を身につけスキルアップに成功したとしても、転職先に失敗しては努力がムダになってしまいます。

そこで重要なのは、転職活動を始める前に徹底した企業研究を行うことです。

今回紹介した年収ランキングや残業時間のランキングを参考にすることはもちろんですが、それぞれの企業でどういった案件を取り扱っているのか、売上高なども徹底的に調べ、将来性の有無を含めて転職先の企業を絞り込んでみましょう。

ただし、Webサイトや求人情報だけではその企業の社風や職場の雰囲気までは理解できません。

インターンシップや会社見学、説明会などのイベントが実施されている場合は積極的に参加してみましょう。

3.転職のプロに相談する

転職活動を成功させるためには、スキルアップや企業研究など自分自身で積極的な行動を起こすのが第一歩となります。

しかし、ときには客観的な視点からアドバイスできる転職のプロに意見を求めることも重要です。

具体的には、転職エージェントへ登録しキャリアコンサルタントとの面談をしてみるのがおすすめです。

転職のプロに相談することで、自分自身のスキルや実務経験がITコンサル業界への転職にマッチしているのか、もし足りないスキルや実務経験などがあれば、それも具体的に教えてもらうことができます。

ITコンサル業界への転職はプロであるエージェントへ相談

ITコンサル業界への転職を成功させるためには、転職エージェントへ登録することが有効であると紹介しました。

しかし、一口に転職エージェントといってもさまざまな企業があり、得意とする業種や職種も異なります。

もし、これからITコンサル業界へ挑戦するのであれば、ハイクラス求人を扱っている転職エージェントに登録してみることがおすすめです。

その理由として、主に以下の3つが挙げられます。

1.リアルな情報が手に入る可能性がある

転職エージェントには求人市場におけるさまざまな情報が集まってきます。

キャリアコンサルタントは日々さまざまな求職者と接しているほか、企業担当者とも密にコミュニケーションをとっています。

そのため、現在ITコンサル業界ではどういった人材のニーズが高まっているのか、リアルな情報を聞き出せる可能性もあるのです。

企業が求めるリアルな人材要件が把握できれば、何の分野を重点的に学べば良いのかが理解でき、理想の企業へ転職できる可能性も高まるでしょう。

2.非公開求人を紹介してもらえる

転職エージェントで公開されている案件はごく一部に過ぎず、非公開求人のほうが多くの割合を占めるケースも珍しくありません。

求人情報を非公開にする理由はさまざまですが、公開してしまうと応募が殺到し選考に手間がかかる可能性があるという理由もあります。

すなわち、非公開求人にはより良い条件の企業が含まれている可能性があるということです。

転職エージェントへ登録することで、その人にマッチしたさまざまな非公開求人を紹介してもらうことができます。

3.面接対策をしてくれる

転職エージェントは単に企業を紹介してくれるだけでなく、採用につながるためのさまざまなアドバイスや対策も講じてくれます。

エントリーシートや履歴書の添削指導はもちろんのこと、模擬面接などを通して面接対策もしてくれるため安心です。

特に社会人になってから転職経験のない方は、採用面接でうまく自分を表現できず不採用になってしまうケースも少なくありません。

しかし、転職エージェントへ登録することで入念な面接対策を受けられます。

4.プロの立場から企業との交渉をしてくれる

中途採用の場合は新卒採用と異なり、すべての採用者が一律で給与や待遇が決められるものではありません。

たとえば、20代の採用者と40代の採用者では、社会人経験や保有している資格・スキル、前職での年収なども総合的に考慮して待遇が決められることが多いものです。

だからこそ、転職活動にあたって年収アップを実現するためには、企業との交渉が重要なカギを握ります。

求職者本人が企業と直接交渉するのはハードルが高く感じられますが、転職エージェントへ登録すれば担当のキャリアコンサルタントが個別に交渉してくれるため安心です。

ITコンサル業界への転職を目指す方へのおすすめエージェント

ITコンサル業界を目指す方にオススメな転職エージェントは以下です。

MyVison

会社名	株式会社MyVision
所在地	東京都千代田区内幸町2-1-6 日比谷パークフロント 17F
公開求人数	非公開（2024年10月24日時点）
主な求人職種	コンサルティング業界、金融業界
公式サイト	https://my-vision.co.jp

MyVisionは、コンサル転職エージェントとトップ戦略ファームの出身者が提供するコンサルに特化した転職支援サービスです。

累計内定者数800名以上の実績があり、うち95%以上の利用者が年収増（転職後3年以内）しており、他業種や未経験からのコンサル転職にも強みをもっています。

紹介企業はBig4をはじめ国内に展開するほぼ全てのコンサルファームとネットワークを構築しているため、IT関連の案件についても多様なポジションにて個々の求職者の経験と将来のキャリアビジョンに応じた最適な求人紹介が可能です。

選考対策についてもレジュメ添削や過去の面接内容を分析した「独自の面接対策資料」、本番想定の模擬面接によるフェルミ推定・面接対策など徹底したサポートが受けられます。

これらの実績からJapan Business Research転職エージェント部門では6項目もの高評価を得ています。

>>MyVisionの評判や口コミ

ハイパフォキャリア

会社名	株式会社INTLOOP株式会社
所在地	東京都港区赤坂2-9-11　オリックス赤坂２丁目ビル6F
公開求人数	1,368件（2024年10月24日現在）
主な求人職種	コンサルティング業界、監査法人
公式サイト	https://www.high-performer.jp/career/

ハイパフォキャリアは、コンサルティング業界での転職に特化し20年以上の実績がある転職エージェントです。

38,000人以上のコンサル転職を支援してきており、年収を300万円以上アップさせる転職も多数手がけるなど十分な実績があります。

コンサル会社であるINTLOOPが運営し、業界で独自の情報ルートを持っているため、各社の現場で必要とされるスキル・人材情報を熟知しており、知見が深いアドバイザーからミスマッチが少なく挑戦に適切な多様なキャリアプランや求人情報の提案がうけられます。

また、異業種からのコンサルへの転職実績も豊富で、SIer内で活躍中のITエンジニアなど、エンジニアからコンサルタントへのキャリアチェンジ支援も行っています。

未経験からでもファームへの転職を成功させるポイントから「転職してから」どう頑張るべきかまで、しっかりアドバイスしてくれます。

生涯キャリアを見据え、多様なキャリアプランの提案を受けながら、自身のスキルや希望に合った適切な転職を実現させたい人におすすめです。

Flow Group

会社名	株式会社 Flow Group
所在地	東京都新宿区市谷田町３丁目８番　２Ｆ
公開求人数	非公開（2024年10月24日現在）
主な求人職種	コンサルティング業界
公式サイト	https://consul-career.com/lp-consul-non-experience/

Flow Groupは、大手・外資のコンサル求人を多く保有するコンサルタント専門の転職エージェントです。

未経験からのコンサルへの転職サポートに強く、コンサルとして年収や市場価値を高めるためのサポートが充実しています。

アドバイザーは全員が大手コンサルでの勤続実績があり、マンツーマンサポートによるコンサルファームの採用プロセスや評価基準に沿った的確な対策など手厚い支援でコンサルへの転職を成功に導きます。

紹介実績には大手企業や外資企業も多く、レベルの高い大手コンサルファームでのスキルアップを目指す方にも適しています。

特に未経験や他業種からコンサルへのキャリアチェンジにおいて、業界独自の面接対策など徹底サポートをうけて転職成功させたい方には、おすすめのエージェントです。

ITコンサルタントに関するよくある質問

ITコンサルタントはやめとけと聞くことがあるがなぜ？

ITコンサルタント対して「やめとけ」という意見が聞かれる理由は、プレッシャーにさらされることが多いため、ストレスがたまりやすい職種と思われがちだからです。

夜間や週末に働くことがあるため、ワークライフバランスの維持が難しいと感じる人もいます。

ただし、ITコンサルタントの仕事は高収入であり、キャリアの成長や専門知識の習得に貢献することもあります。

そのため、人によってはこれらの課題を乗り越え、満足のいくキャリアを築くことができるでしょう。

職業選択の際には、自身の価値観やライフスタイルに合った仕事を見つけることが重要です。

また外資系ITコンサルタント企業では、国内外での転勤が頻繁に発生することがあり、家庭やプライベートに影響を及ぼすことがあるため、不便を感じる人もいます。

〉〉【コンサルやめとけ！】 入社して後悔した事と辞める人の特徴・理由

ITコンサルタントに向いている人はどんな人？

ITコンサルタントの特徴や資質を備えた人々は、成功の可能性が高いと言えます。

ただし、ITコンサルタントの役割は多様であり、個々のプロジェクトや企業によって異なるため、適応力と柔軟性も重要です。

ITコンサルタントに向いている人は、以下のような点が当てはまります。

• 技術的な好奇心と専門知識がある人
  ITコンサルタントは技術的な問題に対処し、クライアントに最適なソリューションを提供する必要があり、ITに対する熱意や幅広い技術的な知識が重要です。

• 問題解決能力がある人
  ITコンサルタントはクライアントの課題を特定し、それを解決するための戦略やプランを立案します。複雑な問題に対処するための論理的思考能力と問題解決スキルが求められます。

• コミュニケーションスキルがある人
  クライアントと連絡を取り、プロジェクトを進行させるためには優れたコミュニケーションスキルが必要です。テクニカルな情報を非専門家にもわかりやすく伝える能力も重要です。

• プロジェクト管理能力がある人
  多くのITプロジェクトは時間と予算に制約があります。プロジェクトを効果的に管理し、目標を達成する能力が必要です。

• ストレス耐性がある人
  プロジェクトの期限や予期せぬ問題に対処するため、時にはプレッシャーがかかります。ストレスに耐え、冷静に対処できる強さが必要です。

ITコンサル会社の大手からベンチャーへの転職事情について知りたい

大手ITコンサル会社では大規模なプロジェクトが一般的で、広範なスキルセットが求められます。

ベンチャー企業では、より特化したスキルやアントレプレナーシップ精神が重要となります。

転職を検討する際には、自身のスキルとベンチャー企業の仕事内容の適合性を検討することが大切です。

また大手ITコンサル会社は高い給与と充実した福利厚生を提供することが多い一方で、ベンチャー企業では報酬が低く、リスクも高いことがあります。

転職を考える際には、経済的なリスクと生活コストを検討することが重要です。

また大手ITコンサル会社での経験が豊富な場合、一定のキャリア成長と安定性が保障されています。

転職のタイミングを慎重に選び、自身のキャリア目標とベンチャー企業での役割に合致するかどうかを考慮することが大切です。

ネットワークを活用して求人情報を得たり、アドバイスを受けたりすることも役立ちます。

ITコンサル業界を含むキャリアアップを目指す全ての方へ

転職はタイミングが重要です。そして、自分の市場価値を認識することがキャリアアップへの近道です。

キャリアおよび年収を上げるなら、売り手市場である今がベストです。

ハイクラス転職に向けて、複数の転職エージェントに登録し比較しするのも転職可能性を高めるポイントです。

自分の目的に合ったエージェントを確保し、しっかり活用していきましょう。

以下の記事ではコンサルタント転職に強いエージェントの中で、サポートが手厚いサービスをランキング形式でまとめています。エージェント選びで迷う人はぜひ参考にしてみてください。

＞＞ITコンサルタント転職に強いおすすめの転職エージェントまとめ