シンクタンクの年収は高い？5大大手や政府系などそれぞれの年収相場を徹底解説

本記事では、シンクタンク業界の年収相場や大手シンクタンクの平均年収など、転職希望者なら誰もが気になる業界の収入事情を解説します。

• シンクタンクの実際の収入事情はどうなのか
• 転職で年収アップは可能か

一般的に高収入のイメージがあるシンクタンク業界ですが、本当のところを詳しく知りたい方は多いのではないでしょうか。

シンクタンクの基本知識から仕事内容、転職を成功させるコツなど、シンクタンク転職に役立つ情報も記載していますので、シンクタンクへの転職を成功させたい方は是非参考にしてください。

>>コンサルタント転職に強いおすすめエージェント17社を比較【専門領域別】

シンクタンクとは

シンクタンクとは社会政策や政治経済、国際問題、科学技術など、さまざまな分野の課題において調査・研究を行う研究機関を指し、分析結果を報告書として公表した上で将来予測や政策提言を行う役割を担っています。

シンクタンクという言葉は「think(考え) 」と「 tank (集積場所)」を組み合わせたものであり、その語源通り高度な専門知識が集結している組織であることから「頭脳集団」と呼ばれることも多いです。

日本では100社を超えるシンクタンクが存在していますが、それぞれのシンクタンクが政治や経済、環境、文化、教育などの各専門領域において高度な専門性を発揮することで社会全体の持続的な発展や技術改革に貢献しています。

シンクタンクの仕事内容

シンクタンクの主な仕事内容は、前述の通り「さまざまな領域の課題に対して調査・研究・分析を行い、報告書を基に将来予測や政策提言を行う」こととなります。

日本のシンクタンクは主に官公庁からの依頼で調査を行う「政府系のシンクタンク」と、主に民間企業から資金提供を受けて調査を行う「民間系のシンクタンク」の2系統に大別され、期待される役割もそれぞれ異なっています。

政府系のシンクタンク

政府系のシンクタンクとは、主に官公庁に対して調査・分析・政策提言を行う政府関係の非営利団体です。

公的機関と共同・連携しながら社会的課題解決に向けた提言を行うため、その活動は高い公共性を有し、政府の政策や意思決定にも大きな影響を及ぼします。

代表的なシンクタンクとしては、内閣府の機関である経済社会総合研究所や外務省所管の日本国際問題研究所などが挙げられます。

民間系のシンクタンク

民間系のシンクタンクとは企業や民間団体が運営する営利団体であり、その多くは一般企業の依頼に応じてさまざまなテーマの研究・調査・分析を行い、専門家の立場から経営課題の解決や企業戦略の提案、助言を行います。

民間系のシンクタンクではリサーチ力を活かしてコンサルティング業務を手掛けるケースが多く、研究結果を基にクライアントの経営課題解決に向けた戦略立案や実行を支援しているほか、近年では基幹システムの開発・運用といったSIerの機能を併せ持つケースも増えています。

代表的なシンクタンクとしては、後述する大手５大シンクタンク（日本総合研究所、野村総合研究所、三菱総合研究所、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、みずほリサーチ＆テクノロジーズ）が挙げられます。

シンクタンクの年収相場

マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによるとコンサルティングファーム・シンクタンク業界の平均年収は635万円、総合ランキングでは監査法人（702万円）に続く第2位となっています。

年収相場は全業界でみても非常に高水準であることが分かります。

高度な知見やスキルが必要とされる専門職として社会でも高く評価されるため、待遇面で優遇される可能性も高く高収入やキャリアアップが期待できるでしょう。

上記はあくまで平均年収であり、実際の年収は就業先の給与規定や職種、役職、スキルなどで異なりますが、転職口コミサイトopenworkの情報によると、大手シンクタンクでは30代～40代で年収1,000万円を超えるケースも珍しくないようです。

政府系シンクタンクの年収相場

政府系シンクタンクの職員は国家公務員に属するため、俸給制度は法律および人事院の定めによって決定されます。

人事院が公表している「令和４年国家公務員給与等実態調査の結果」によると、国家公務員の平均給与月額は413,064円（全俸給表参照）、同年のボーナスの合計は1,236,900円（夏：584,800円＋冬：652,100円/内閣官房内閣人事局の公表データによる）となっています。

このデータを基に単純計算すると令和4年の国家公務員の平均年収は6,193,668円（413,064円×12ヶ月＋1,236,900円）となります。

なお上記データは国家公務員全体の平均値であり、実際の俸給は職種分類や勤続年数、役職に応じて変わります（調査対象の平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は20.7年）。

民間系シンクタンクの年収相場

コンサルティングファーム・シンクタンク業界の平均年収は635万円（マイナビエージェントが公表している業種別平均年収ランキングによる）となっています。

しかし、国家公務員である政府系シンクタンクと比較すると、就業先の給与規定によって平均年収の上限と下限に大きく開きが生じます。

年齢や役職、勤続年数などが年収額に関わってくるほか、成果主義・能力主義を導入しているシンクタンクも増えているため、給与規定の年収水準が高い企業や自身のキャリアプランに合う評価制度を導入している企業に転職できれば年収アップの可能性は格段に上がるでしょう。

大手５大シンクタンクの年収相場

ここでは「大手5大シンクタンク」と呼ばれている民間系シンクタンクの主要企業5社について、それぞれの業務概要と年収相場を紹介します。

いずれも日本で大きな規模を誇る有名企業ですので、シンクタンク業界を志望する方は是非参考にしてください。

日本総合研究所

企業名	日本総合研究所
上場・非上場	非上場
売上高	2,197億円（2023年3月期）
平均年収	参考：722万円（openwork調べ/2024年9月時点）

日本総合研究所は三井住友フィナンシャルグループの総合情報サービス会社であり、「シンクタンク」「コンサルティング」「システムインテグレーション」の3つの機能を有しています。

金融機関系のシンクタンクとして主に金融ビジネスに関する分析・研究を行っており、ITリューション事業ではグループ各社の情報システム企画・構築を担っているのが特徴です。

openworkの回答者データによると日本総合研究所の平均年収は722万円、35歳前後になると年収1,000万円を超える方もいるようです。

回答者の年収範囲は350万程度～2,000万円と非常に幅広く能力差が出るようですが、口コミでは人事制度を「年功序列」と評価しているコメントも複数みられ、特に若手・中堅層（～10年前後）にその傾向が強いようです。

野村総合研究所

企業名	野村総合研究所
上場・非上場	東証プライム
売上高	7,365億円（2024年3月期　連結） 5,316億円（2024年3月期　単独）
平均年収	1,271万円（有価証券報告書調べ）

野村総合研究所は、野村證券から独立・分社化した2つの会社（旧野村総合研究所・野村コンピュータシステム）を源流とする日本最大規模のシンクタンクです。

「コンサルティングサービス」と「ITソリューションサービス」の両輪で事業を展開させており、現在は売上高の9割強をITソリューション事業、とりわけ金融分野のITソリューションに強みを発揮しています。

年収平均は1,271万円（有価証券報告書調べ）と非常に高水準、東洋経済オンラインの公表している｢平均年収が高い会社｣ランキング全国トップ500」では全国第23位にランクインしています。

openworkの独自調査による「待遇度の満足度ランキング」では業界第2位の高スコアを獲得しており、口コミを見るかぎりでは給与面の満足度も総じて高いようです。

給与に不満を持つ社員は少ないのではと思う。

openworkより一部抜粋

三菱総合研究所

企業名	三菱総合研究所
上場・非上場	東証プライム
売上高	1,221億円（2023年9月30日　連結）
平均年収	1,103万円（有価証券報告書調べ）

三菱総合研究所は三菱グループの総合シンクタンクであり、「シンクタンク」「コンサルティングサービス」「ITサービス」の3事業を軸に、経済・企業経営、公共政策、科学技術、IT分野など幅広い領域でサービスを提供しています。

祖業でもある官公庁・地方公共団体へのシンクタンク・コンサルティングサービスに大きな強みを発揮しており、近年は金融・カード事業を展開する民間企業へのDX事業にも注力しているのが大きな特徴といえるでしょう。

東洋経済オンラインの｢平均年収が高い会社｣ランキング全国トップ500」では全国第36位にランクインしており、全国的に見てもトップクラスの給与水準であることが分かります。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング

企業名	三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
上場・非上場	非上場
売上高	237.3億円（2024年3月31日時点）
平均年収	参考：905万円（openwork調べ/2023年9月時点）

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングは三菱総合研究所と同様、三菱グループに属する総合シンクタンクであり、世界的に有名なエコノミストや研究者、政界人を数多く輩出していることでも知られています。

システム開発系の部門を持たない生粋のシンクタンク・コンサルティング会社であり、クライアント層は大企業から中小企業、公的機関まで幅広いですが、受注割合は官公庁案件より民間案件の方が多くなっています。

openworkの回答者データによると平均年収は905万円、40歳以降の平均年収は1,000万円を超えますが、早い方は30歳前後で超えるケースもあるようです。

回答者の年収範囲は400万程度～2,000万円と非常に幅広く、口コミを見るかぎりでは個人の頑張りや成果が評価に色濃く反映されるようです。

評価に応じて、賃金ランクが上昇すると共に、賞与にも大きく影響。（評価が芳しくないと全く昇給はしない）

openworkより一部抜粋

みずほリサーチ＆テクノロジーズ

企業名	みずほリサーチ＆テクノロジーズ
上場・非上場	非上場
売上高	1,154億万円（2024年3月31日時点）
平均年収	参考：694万円（openwork調べ/2024年9月時点）

みずほリサーチ＆テクノロジーズは3社（みずほ情報総研・みずほ総合研究所・みずほトラストシステムズ）が統合して2021年に誕生したシンクタンクであり、みずほフィナンシャルグループの傘下で「リサーチ」「コンサルティング」「IT」の3領域を展開しています。

事業内容としては、みずほフィナンシャルグループへのIT業務支援サービスをはじめ、官公庁・地方公共団体からスタートアップ企業のソリューション提供に至るまで幅広く展開しています。

openworkの回答者データによると平均年収は694万円、40歳前後になると年収1,000万円を超える方もみられましたが、一方では以下のようなコメントもみられました。

30代前半での1,000万も可能。40代では多くの社員が1,000万を超える。

openworkより一部抜粋

回答者の年収範囲が300万円～1,550万円と幅広いため、実際の年収は部署や役職によって差が出ると考えておくほうが良いでしょう。

シンクタンクへ転職するには

社会貢献度が高くやりがいの大きいシンクタンクの仕事には大きな魅力がありますが、高度な専門性が求められる分転職難易度も非常に高いため、転職活動は戦略的かつ慎重に進めていく必要があります。

ここでは、シンクタンクへの転職を成功させるための重要なポイントを3つ紹介します。

キャリアの棚卸を行う

これまでの経験やスキルを効果的にアピールするには、キャリアの棚卸と自己分析を丁寧に行った上で自身の市場価値を具体的かつ論理的に言語化する必要があります。

シンクタンクに転職する場合は「専門性の高さ」が重視されるため、自身のキャリアを整理しておくことにより、応募先企業から求められる専門性や能力と合致させて具体的かつ説得力のある自己アピールができるでしょう。

特に社会人経験を十分に積んだ30代以降になると、転職を希望するシンクタンクの専門領域に精通していたり、未経験であれば親和性のある業務の実務経験が豊富であること前提条件となります。

面接対策を徹底して行う

シンクタンクの選考では業界特有の面接形式を採用しているケースが多いため、事前に十分な調査と対策が必要となります。

一般的な質疑応答形式の面接はもちろんのこと、コンサル業界の選考フローで用いられるケース面接や適性検査（Webテスト含む）を実施するシンクタンクも増えており、中にはプレゼンテーション面接（テーマに沿ったスライド作成、発表および質疑応答）が実施するケースもあります。

選考プロセスはシンクタンク毎にさまざまといえるため、面接を突破するためには応募先のスタイルに合わせた面接対策を講じる必要があるでしょう。

加えてシンクタンクの選考では、面接全体を通して論理的思考力などの業務適正を徹底的に評価されますので、書類作成や面接対策はじっくり時間をかけるべきと認識しておきましょう。

関連記事＞＞コンサルのケース面接対策・例題【元面接官が解説】

転職エージェントを活用する

シンクタンクへの転職活動においては、転職エージェントのサポートを利用する方が圧倒的に有利です。

前述の通り、シンクタンク業界の面接は難易度が非常に高く面接形式も特殊なため、情報収集と面接対策を一人で全て行うのは困難と言わざるを得ません。

転職エージェントは求人を預かっているシンクタンクの採用窓口でもあるため、シンクタンク各社の採用ニーズを詳細に把握した上で応募先に合わせたピンポイントの面接対策を講じてくれます。

煩わしい事務手続きや内定後の条件交渉（年収アップ・入社日の調整など）なども全て無料で代行してくれるため、理想の転職を効率的に実現させたい方は必ず転職エージェントを利用するべきです。

関連記事>>シンクタンクに転職するには｜採用状況や転職を成功させるポイントも解説

シンクタンクへの転職におすすめのエージェント

シンクタンクの求人は人気が高く他業界と比較して求人数も少ないため、一般的な転職サイトには出回らず非公開求人として取り扱われる可能性が高いです。

ハイクラス向けの転職エージェントでは優良かつ希少価値の高い非公開求人を多数保有しているため、シンクタンクの求人を探している方はハイクラス専門のエージェントを利用すると良いでしょう。

ここでは、シンクタンク業界への転職に強いハイクラス向けの転職エージェント・サイトを3社紹介します。

アクシスコンサルティング

運営会社	アクシスコンサルティング株式会社
公式サイト	https://www.axc.ne.jp/
公開求人数	非公開（2024年9月23日時点）
主な求人職種	コンサルティング業界

コンサルタントの転職に強いアクシスコンサルティングでは、シンクタンクへの転職支援も積極的に行っています。

シンクタンク業界とコンサルティング業界は親和性が高く、近年はコンサルティング機能を併せ持ったシンクタンクやシンクタンク系のコンサルティングファームも増えているため、アクシスコンサルティングを活用することにより専門領域でピンポイントにマッチングできる可能性が高まるでしょう。

アクシスコンサルティングは未経験からの異業種転職にも強く、応募先に合わせた面接対策や採用ニーズに合わせたアドバイスでがっちリフォローしてくれるため、初めてのシンクタンク転職で不安を感じている方も安心してサポートを任せられます。

シニコン転職実績No.1！アクシスコンサルティングの面接対策データがヤバすぎる

直近の企業別・部門別の面接内容を1人だけ事前にカンニング。もはやチートですw

僕もアクシスのおかげで未経験からコンサル転職をサクッと決めました！
アクセンチュア、BIG4、ベイカレントなどに転職したい方は↓まで pic.twitter.com/fHlOWgWNt3

— you【フォロバ返します】 慶應→就活失敗→コンサル転職で年収200万アップ (@yuu_02020412) January 12, 2024

関連記事＞＞アクシスコンサルティングの評判・口コミ

リクルートダイレクトスカウト

運営会社	株式会社リクルート
公式サイト	https://directscout.recruit.co.jp/
公開求人数	215,544件（2024年9月23日時点）
主な求人職種	全職種

リクルートダイレクトスカウトは、年収800万円〜2,000万円のハイクラス求人を取り揃えているスカウト型転職サイトです。

サービスに登録すると匿名の経歴をチェックした約600社、4,300名以上（2022年5月時点）のヘッドハンターからスカウトメールが届くため、オファーの内容から自身の市場価値を客観的に把握できるほか、自身で気づかなかった潜在的な可能性を知るきっかけにもなります。

登録審査やキャリアアドバイザーとの面談は一切なし、登録するだけで非公開求人が閲覧可能となるため、登録しておいて損はないサービスと言えます。

転職考えている人へ
とりあえず
・ビズリーチ
・リクルートダイレクトスカウト
・doda
あたりに登録するところからはじめよう！
エージェントからくる求人眺めるだけでも、自分の市場価値わかる。

人事にバレたりしないから大丈夫！#転職#面接 #ビズリーチ#リクルートダイレクトスカウト#doda

— プロ人事３段 (@projinji3dann) August 4, 2023

関連記事＞＞リクルートダイレクトスカウトの評判・口コミ

コトラ

運営会社	株式会社コトラ
公式サイト	https://www.kotora.jp/
公開求人数	26,849件（2024年9月23日時点）
主な求人職種	金融・コンサル・経営幹部・IT/WEB・製造業

ハイクラス転職に強いコトラは、コンサルティング業界や金融業、IT業界などの転職を専門領域とする業界・業種特化型の転職エージェントです。

業界・職種に精通したプロフェッショナルの充実したサポートに定評があり、公式サイトに多数寄せられている転職成功者のリアルな体験記がフォローの質の高さを裏付けています。

関東地方の転職に強く東京エリアの求人が公開求人の約76％を占めているため（2024年9月23日時点）、首都圏以外で探している方はアクシスコンサルティングやリクルートダイレクトスカウトを併用すると良いでしょう。

【コトラ転職体験記】民間研究機関⇒銀行系シンクタンク、30代
「コトラのエージェントさんは、希望する案件を提示してくれる中でも、私の要望や転職条件を汲み取ってくれた上で、違った視点で全く考えていなかった案件を提示してくれました。」https://t.co/s6VQkO9Qq3

— コトラ ￤official_KOTORAに移行いたします！ (@kotora_co_jp) December 5, 2021

関連記事＞＞コトラの評判・口コミ

シンクタンクに関する疑問Q&A

ここでは、シンクタンク転職に関するよくある質問をQ&A形式で紹介します。

転職に関する疑問を解消して万全の状態で面接に臨めるよう、気になる項目はしっかり確認しておきましょう。 

シンクタンクとコンサルの違いは？

シンクタンクが「調査・研究・分析を基に政策提言をおこなう」ことを目的としているのに対して、コンサルティングは「クライアントの経営課題を分析して現場に即した実行支援をおこなう」ことを目的としています。

しかし近年ではシンクタンクとコンサルティングの業務内容が重なるケースもあります。

調査・分析・政策提言から発展してコンサルティングサービスにも力を入れているシンクタンクも複数存在していることから、境界線が少しづつ曖昧になっています。

関連記事>>シンクタンクとコンサルの違い｜それぞれのビジネスモデルや向いている人の特徴も解説

シンクタンクは激務？

転職口コミサイトopenworkの回答者データによると、シンクタンク・コンサルティング業界の月平均残業時間は月42.3時間となっており、一般労働者の月平均残業時間（13.8時間/厚生労働省,「毎月勤労統計調査　令和４年分結果確報」調べ）と比較するとシンクタンク業界は激務といえるでしょう。

シンクタンクの仕事は厳しい納期の中で複雑な課題解決に向けた質の高い成果が求められるため、顧客満足度の高い結果をクライアントに提供するためには必要に応じて長時間労働が必要なケースも発生します。

シンクタンク就職に学歴フィルターはある？

シンクタンクの選考において、高学歴の方は優遇される傾向にあります。

シンクタンク各社の採用実績校をみると偏差値の高い難関国立大学・私立大学の内定者が多く、5大シンクタンクの日本総合研究所の公表データを一例に挙げても同様の傾向がみられます。

企業名	日本総合研究所
採用実績校	東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学、東京理科大学、上智大学、津田塾大学 京都大学、大阪大学、東京工業大学、電気通信大学、首都大学東京、立教大学 法政大学、国際基督教大学、筑波大学、名古屋大学、九州大学、北海道大学 東北大学、岡山大学、広島大学、千葉大学、関西学院大学、関西大学 同志社大学、立命館大学、明治大学、青山学院大学、中央大学 他

しかしながら出身校の絶対的基準は設けられていないため、学歴が心配な方であっても自己分析や面接対策をしっかり行うことで内定のチャンスはあると考えます。

シンクタンクに学部卒でも就職できる？

学部卒の方でもシンクタンクへの就職は可能であり、大手５大シンクタンクでも学部卒の新卒採用を行っています。

初任給に関しては、学部卒と比較して大学院修士・博士課程修了者が優遇されるケースが多いですが、最終学歴と初任給の相関性は業界・業種問わず共通しているため、 入社後は個々の頑張り次第といえるでしょう。

シンクタンク転職に英語力は必要？

希望する業務内容にもよりますが、シンクタンクでは高度な英語力は必要とされない傾向にあります。

日本のシンクタンクは国内の金融機関や大手企業を母体としているケースが多いため、英語でのコミュニケーションを日常的に求めている企業は少ないようです。

しかしながら業務として英語の文献が読める程度（大学卒業レベル）の英語力は必要とされるほか、グローバル化が進む昨今ではビジネスレベルの英語力を優遇している（必須としている）シンクタンクも増えています。 

シンクタンクに向いている人の特徴は？

シンクタンクの業務は専門性が非常に高いため、「高度な専門知識やスキルを身に付けている」ことは転職の前提条件となります。

シンクタンクが求める人材像の傾向としては、研究者に必要不可欠な「深い知的好奇心」と「自発的な研究態度」、クライアントの課題解決に必要な「洞察力・分析力」を兼ね備えた方が歓迎される傾向にあります。

シンクタンクの年収まとめ

シンクタンクの年収相場と転職市場の動向、転職を成功させるコツなどを具体的に解説しました。

シンクタンクがいかに社会貢献性の高い事業であり、かつ自己成長と高収入を叶えられる魅力的な仕事であるか、ということがお分かりいただけたと思います。

近年シンクタンク業界は急速に成長を遂げており、DX化やサスティナビリティなど多様な社会課題と関連して事業領域を拡大させています。

大手をはじめとする多くのシンクタンクで積極的な採用活動を展開しているため、この状況を好機と捉えて理想の転職を叶えてみてはいかがでしょうか。