コンサルタントは今や人気業種の一つです。
大学生の就活でも、社会人の転職活動でも、多くの人がコンサルタントを希望し、競争率の高い職業になっています。
この記事では、コンサルタントへの転職活動において、さらにはコンサルタントに転職した後に、持っていると役に立つ資格を紹介します。
コンサルタント転職に資格取得は役に立つのか?
コンサルタント業界は実力主義で、競争の激しい世界というイメージがあります。
そうした業界への転職時に資格は役に立つのででしょうか?
結論から言えば、役に立つ資格はあります。
特に転職活動における書類選考時には、資格は大きな判断材料になります。
例えば以下のような二人の候補者を考えてみます。
- (Aさん)事業会社の営業一筋で10年を過ごし、トップクラスの実績を挙げている。ただし本部など企画系の業務経験は無い。保有資格は運転免許のみ。
- (Bさん)事業会社の営業として5年間実績をあげた後に、企画部に異動し5年の経験を有する。直近では会社の中期経営計画立案プロジェクトに参画した。
どちらも立派なキャリアですが、コンサルティング会社の採用部門が二人の職務経歴書を見た場合、Bさんの方が書類選考を通過してインタビューに進む可能性が高いのが実態です。
これは転職組の中途採用ではある程度の即戦力性を求められるため、採用担当者はプラニングなどコンサルティング業務と共通性がある“企画寄り”の経験を高く評価しがちなためです。
しかしこのケースでAさんがMBAを保有していたらどうでしょうか?
採用担当者はAさんがMBAプログラムで論理的志向やプラニングといった、コンサルタントに求められるスキルのトレーニングを受けてきていると判断する可能性が高くなります。
その結果、書類選考をクリアする可能性は高まるのです。
もちろん、書類選考を通るというのは入口の話で、その後のインタビューでは実力を厳しく評価され、資格を持っていても力量不足と判断されることはよくあります。
また、入社した後に成功できるかは本人のスキル次第であり、保有資格が大きく影響することはありません。
コンサルタントで役立つ資格ベスト3
それではコンサルタントへの転職を考えた時に、役に立つ資格はどのようなものでしょうか?
結論から言えば、コンサルタントの業務内容と重なる資格、もしくは関連する資格の有用性が高くなります。
そうした資格はいろいろあるのですが、ここで敢えて3つ選ぶと、以下のようなところではないかと思います。
1,TOEIC
企業活動のグローバル化が進む現在、コンサルティング会社の業務においてもグローバル案件が増えています。
こうした環境下、どのコンサルティング会社もコンサルタントの英語でのコミュニケーション能力向上を進めています。
コンサルティング業界でもトップクラスの企業を目指すのであれば、従来型のTOEIC L&Rテストで800点以上のスコアは持っておきたいところです。
また、最近は4技能(読む、聞く、話す、書く)全体での総合コミュニケーション能力が重視されます。
従ってTOEICも従来型のL&R(Listening & Reading)テストだけでなく、S&W(Speaking & Writing)テストでも高いスコアを持っていれば、転職活動に有利に働くでしょう。
2,中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業の経営に助言を行う専門家に対する国家資格です。
まさに経営コンサルタントの資格であり、この資格を保有していれば企業へのコンサルティングについての基本的な知識は持っているものと考えられます。
中小企業を対象にした経営助言の資格ですので、大企業向けのコンサルティングが中心の大手コンサルティングファームでは直接的な有効性はそれほど高くないかもしれません。
それでも経営に関する基本的な考え方や、企業への経営アドバイスがどのようなプロセスで進むのかといったベースとなる部分は共通であり、コンサルティング業務を行うにあたって役に立つ資格であることは変わりません。
中小企業診断士資格を取るならフォーサイトがおすすめです。
3,PMP(Project Management Professional)
PMPは米国のプロジェクトマネジメント協会(PMI)が、PMBOK(Project Management Body of Knowledge)ガイドに基づいて認定する国際資格で、プロジェクトマネジメントの専門家であることを示す資格です。
同じような資格で日本国内であれば、国家資格であるプロジェクトマネージャー試験も存在します。
最近のコンサルタントの業務は、クライアントへのアドバイス・提言だけでなく、実行支援まで一貫支援することが増えていて、プロジェクトマネジメントの重要性は高まっています。
PMPは基本的にはITプロジェクトにおけるプロジェクトマネジメントスキルを前提とした資格ですが、プロジェクトを進めるという観点で言えばIT分野以外のプロジェクトとも共通する部分は多くあります。
そのため、ITに限らず有用なスキルと言え、ITコンサルを目指す場合以外であっても持っていればアピールになります。
その他のコンサルタントに役立つ資格一覧
コンサルタント転職に役立つ資格として、まずは3つをご紹介しました。
ここでご紹介した「英語」「ビジネス・戦略」「IT・プロジェクトマネジメント」の分野には、他にも関連する資格が多くあります。
また、上でご紹介しませんでしたが、「会計・財務」の分野にも経営管理のベースになるお金や財務情報に関する資格があり、コンサルタント転職時のアピール材料とすることが可能です。
以下では、そうした資格を各分野についてご紹介します。
英語の資格
英語力を示す資格として、上記ではTOEICをご紹介しましたが、英語に関する資格はその他にも数多く存在します。
主なものを挙げると以下のようになります。
英検(実用英語技能検定)
英検は国内で最も馴染みの多い英語の資格が英検ではないかと思います。
最近では小学生の頃からジュニア英検などを受験している例もあり、何らかの級を持っている人も多いのではないかと思います。
それだけ一般化している資格だけに、最低でも準一級は持っていないとコンサル転職における英語力アピールにはなりません。
ただし、英検一級のレベルは準一級よりかなり高いので、一級を持っているのであれば十分にアピール材料になります。
TOEFL
TOEFLは基本的には留学など教育分野で使われる英語能力試験です。
個人で受けるコンピューターテストのiBTと団体向けペーパーテストのiTPがありますが、一般的にはiBTのスコアが比較として語られることが多くなっています。
そしてコンサル転職でのアピールとして使うのであれば、120点満点のiBTテストで80点以上は欲しいところです。
ビジネス・戦略系の資格
上で紹介した中小企業診断士と異なり、試験に合格して取得するものではないのですが、ビジネス・戦略系の資格として主なものを挙げると以下のようになります。
MBA
MBA(Master of Business Administration:経営学修士)はコンサル転職においてアピールできる資格です。
かつては海外に留学して取得するものというイメージがあったMBAですが、現在では日本国内にも数多くのMBAプログラムが存在していて、いくつかのプログラムは国際的にも高い評価を得ています。
また、MBAの取得には通常1~2年の時間がかかり、かつては会社を辞めたり休職したりするケースも多かったですが、現在は仕事を続けながら夜間に受講したり、通信教育やオンライン授業などで受講するプログラムも存在しています。
尚、正式な学位としてのMBAではないですが、MBAで学ぶ内容を教えるスクールも存在しています。
この場合は学位では無いので、転職時のアピールに使うには説明の仕方に工夫(学んだ内容を現職で活かして実績を挙げた例のように、知識が身についていることを説明するなど)が必要です。
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、キャリアプランについて悩んでいる相談者にアドバイスする専門家を指します。
国家資格の1つで、キャリアコンサルタント試験に合格してから、国の名簿に登録する手続きをして資格を取得することができます。
IT・セキュリティ系の資格
ITコンサルを志望するのであれば、IT・セキュリティ系の資格を保有していることは有効なアピールになります。
主な資格としては以下のようなものがあります。
応用情報技術者、高度情報処理技術者
応用情報技術者や高度情報処理技術者は、独立行政法人のIPA(情報処理推進機構)が認定する国家資格です。
応用情報技術者は「高度IT人材となるために必要な応用的知識・技能をもち、高度IT人材としての方向性を確立した者」が対象資格者と規定されていいます。
そして、応用情報技術者よりさらに高度なITスペシャリストの資格として、IPAでは高度情報処理技術者の資格も用意しています。
ITストラテジスト
ITストラテジストは、IT系の国家資格の中で、最難関と言われる資格です。
ITを活用した経営改革やプロセス改善の提案を行うことを想定した資格となります。
IT技術やIT関連知識に加えて、IT領域での経営コンサルティングスキルも求められます。
それだけに、保有してればIT分野に限らずコンサルタントとしての適性を示すものとして有効です。
CIA(公認内部監査人)、CISA(公認情報システム監査人)
企業活動において、サイバーセキュリティやリスクマネジメントの重要性は高まっており、内部監査やシステム監査へのニーズは高まっています。
こうした分野については、企業が外部専門家を頼ることが多く、コンサルティングファームにおいてもこの分野のスキルを持った人材へのニーズは高くなっています。
中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業が抱える経営の課題に対してアドバイスをする国家資格です。
経営戦略や経済学、運用管理、財務・会計など、IT分野に限らずさまざまな経営知識を身に着けられます。
1次試験(筆記試験)と2次試験(筆記試験・口述試験)を受ける必要があります。
G検定(ジェネラリスト検定)
ジェネラリスト検定は、一般社団法人日本ディープラーニング協会が認定している資格です。
ディープラーニング事業に必要な知識を持っていることをアピールできます。
人工知能やデータサイエンスの知識を身に着けられ、仕事などの実践に活かせます。
DS検定(データサイエンティスト検定)
データサイエンティスト検定は、データサイエンティスト協会が2021年4月に導入した民間資格です。
この資格を取得すると、データサイエンティストに必要な初級レベルの実務能力、数理統計学やAI教育のリテラシーレベルをアピールできます。
出題内容は、データ加工、機械学習、データ分析、エンジニアリング、数理統計学、ビジネスなどです。
将来的に、フリーランスのデータサイエンティストとして独立を目指す方にとっては、この資格を取得しておくことで、クライアントに対して自分のスキルセットを証明し、信頼性を高めることができます。独立前に取得しておくことで、初期の仕事獲得にも有利になるでしょう。
プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトマネージャ試験は、非営利法人日本プロジェクトマネジメント協会によって認定されている資格です。
この資格を取得するとプロジェクトのスケジュール、パフォーマンス、コストなどを管理するスキルを持ち、プロジェクトマネージャとしての業務を遂行できることをアピールできます。
「プロジェクトマネジメント・コーディネーター資格試験(PMC)」「プロジェクトマネジメント・スペシャリスト(PM)」「PMSプログラム試験(PMS)」「プログラムマネジャー・レジスタード(PMR)」の4つの資格試験があります。
ITサービスマネージャ試験
ITサービスマネージャ試験は、情報処理技術者試験の中でシステム運用管理に関する知識を問う試験区分です。
ITサービスに関わる上で、情報システムの稼働や毎日の継続的改善、障害発生時の対応、品質管理などを指揮する人材を指します。
データサイエンス数学ストラテジスト
データサイエンス数学ストラテジストは、データサイエンスの基盤となる数学スキルと実践的な数学(機械学習、アルゴリズム系、ビジネス系数学)のスキルを認定します。
24時間365日オンラインでいつでもどこでも気軽に受験できます。
会計・財務系の資格
会計事務所や税理士事務所と異なりコンサルティングファームの場合、会計系の資格が直接的に大きなアドバンテージになるケースは限定的です。
ただ、クライアント企業を理解するにあたって財務諸表などの開示書類から企業を理解する力はコンサルティングのベースとして有用ですので、そうした力を示す資格は一定のアピールになります。
公認会計士
公認会計士は、企業会計及び監査に関する専門家を認定している国家資格です。
独立した立場から企業の財務諸表や開示される財務情報について情報の信頼性を確認します。
公認会計士になるためには、まず短答式(マークシート)・論文式の2段階の公認会計士試験に合格する必要があります。
短答式は4科目、論文式は5科目の総合展で合否が決まるので、幅広い範囲の勉強が必要になります。
さらに試験に合格した後は、監査法人などで2年間の実務経験を積み、終了考査に合格して初めて公認会計士として登録できるという長い道のりが必要になります。
FP(ファイナンシャルプランナー)
ファイナンシャルプランナーは、金銭的な問題に対してアドバイスをします。
1級、2級、3級があり、学科試験と実技試験を受験する必要があります。
お金の専門的なスキルだけでなく、税金や年金といった自身の生活にも応用できる幅広い知識を学べます。
社労士(社会保険労務士)
証券アナリスト
税理士
税理士は税務と会計に特化した専門家です。
税理士の資格は国家資格で、「税務代行」「税務書類作成」「税務相談」の3つを業務としています。
試験は難易度が高く、合格率は10~20%と言われています。
年に1回、8月に行われ、受験者は全11科目から5科目を選択します。
税理士の資格を取得することで、税務や会計に関する知識とスキルを持っていることをアピールできます。
コンサルタントに役立つ資格を取得できるスクール
コンサルタントに役立つ資格を紹介しました。
自学で資格取得できる資格もあれば、スクールで学ばないと取得が難しい資格もあります。
ここでは、資格取得に特化したスクールを紹介します。
名古屋商科大学ビジネススクール
スタディーハッカーSTRAIL
料金は以下のとおりです。
- 入会金55,000円
-
受講料(3ヶ月)297,000円
TAC
TACは、公認会計士、税理士、中小企業診断士など、様々な資格を取得できるスクールです。
TACの教材は、長年にわたる受験指導から得たノウハウを反映し、本試験の出題傾向を徹底的に分析し、改訂を行っています。
料金は取得する資格により異なります。
E-PROJECT
E-PROJECTはプロジェクトマネジメントを学べるスクールで、約5つのコースに分かれています。
中には、受験対策に特化した内容のコースもあり、資格取得したい方におすすめです。
コンサルタントになるための近道
ここまで、コンサルタントに転職するにあたって、役に立ちそうな資格をいろいろご紹介してきました。
ただ、こうした資格を全く持っていない場合、コンサルタントへの転職は不可能なのかと言えば、そうではありません。
ここまでご紹介してきた資格は、コンサルタントへの転職プロセスで有利になる、もしくはコンサルタントに転職した後に業務を行うにあたって役に立つという観点から「コンサルタント転職に役立つ」ものとして紹介したものであって、資格がなければいけないというものではありません。
従って、これまでの社会人経験を通じ、ここで紹介した資格が証明しているスキルを身に着けてきた人であれば、資格という“道具”に頼らなくてもコンサルタント転職は可能です。
職務経歴書や面接でそうしたスキルを上手にアピールすることができれば、十分にコンサルタントに転職できます。
このあたりのアピールの仕方は、数多くの事例を見てきている転職エージェントが豊富な知識を持っているので、まずはエージェントに相談してみるのが良いでしょう。
尚、転職エージェントにも得意とする業種があり、コンサルティングファーム転職を得意とするエージェントは、職務経歴書や面接でどのように自分のスキルをアピールするのが効果的かアドバイスをしてくれます。
MyVision
運営会社 | 株式会社MyVison |
公式サイト | https://my-vision.co.jp/ |
公開求人数 | 非公開(2024年9月21日現在) |
主な求人職種 | コンサルティング業界 |
MyVisionは、コンサル転職エージェントとトップ戦略ファームの出身者が提供するコンサルに特化した転職支援サービスです。
累計内定者数800名以上の実績があり、他業種や未経験からのコンサル転職にも強みをもっています。
紹介企業はBig4をはじめ外資系戦略ファームや領域特化型ファームなど、国内ほぼ全てのコンサルファームの紹介が可能としています。
個々の経歴やキャリア志向に応じて最適な転職戦略を提示してくれ、選考対策についてもレジュメ添削や過去の面接内容を分析した「独自の面接対策資料」、本番想定の模擬面接によるフェルミ推定・面接対策など徹底したサポートが受けられます。
これらの実績からJapan Business Research転職エージェント部門では6項目も高評価を得ています。
JACリクルートメント
運営会社 | 株式会社 ジェイ エイ シー リクルートメント |
公式サイト | https://www.jac-recruitment.jp/ |
公開求人数 | 20,605件(2024年9月21日現在) |
主な求人職種 | 管理職・エグゼクティブ・スペシャリスト人材(ハイクラス/ミドルクラス) |
JACリクルートメントは、30代〜50代をターゲットにしているハイクラス向け転職サイトです。
コンサルタント業界をはじめ、外資系やグローバル企業の求人を得意としているので、これら企業への転職を希望している人は要チェックです。
30年以上の転職支援実績を有し、高い専門性を持つアドバイザーが対応してくれるため、戦略的に転職したい人にはおすすめです。
アサイン
運営会社 | 株式会社 アサイン |
公式サイト | https://assign-inc.com/ |
公開求人数 | 非公開(2024年9月21日現在) |
主な求人職種 | ハイエンド・コンサルタント業界 |
アサインは、20代〜30代をターゲットにしているハイクラス向け転職サイトです。
「将来のキャリアアップを見据えた転職をしたい」「ハイエンド転職のサポートを受けたい」方におすすめです。
コンサルタントの資格に関する疑問
上で資格が無くてもコンサルタントへの転職は可能と申し上げました。
だとするとコンサルタントになるために資格は必要ないということなのでしょうか?
答えはイエスです。
最近のニュースでアメリカの法律事務所に勤めながら司法試験を受験している日本人が話題になっていましたが、弁護士の場合は司法試験に合格しなければ弁護士活動をできません。
従って弁護士事務所で弁護士として働くためには弁護士資格が必須になります。
一方、コンサルタントとして活動するにあたっては、必要な資格があるわけではありません。
よく誤解されるのですが、中小企業診断士もコンサルタントとして活動するために「必要な」資格ではなく、コンサルタントに求められる一定レベルのスキルを身に着けていることを証明しているだけなのです。
コンサルタントになるために必要な能力は何ですか?
コンサルタントは企業が直面する多様な課題に対して、その解決方法を提案し、実行を支援していく仕事です。
そして企業の課題は多岐にわたるので、コンサルティングファームは会社として多様な能力を備えていることが必要になります。
その中でもコンサルタントとして最低限求められる能力としては、次の3つが挙げられます。
論理的思考力
コンサルタントはデータ分析やリサーチを材料に、議論を通じてアウトプットを作り出していきます。
その際には「このアイデアが良い」とただ言うだけではなく「〇〇という理由があるのでこのアイデアが良い」と説明できるような論理的な思考が求められます。
コミュニケーション力
コンサルタントはクライアントにサービスする仕事です。
従って良いアイデアでも、それをクライアントが「やってみよう」と納得してくれるように伝えられなくては結果につながりません。
その意味でコミュニケーション能力(聞く、話す、書くを含めて)は重要です。
ガッツ・粘り強さ
コンサルタントの仕事においては、最初から答えがわかっているようなものはほとんどありません。
従ってプロジェクトの途中では様々な試行錯誤、失敗も発生します。
そうした環境の中でも粘り強く、ガッツを持って仕事をしてけることはとても重要です。
コンサルタント資格まとめ
コンサルタント転職に役立つ資格についてご紹介してきました。
資格はその人が持っているスキルを、わかりやすく表すものですから、採用プロセスの中でうまくアピールすれば転職に有利に働きます。
一方で、コンサルティングファームが候補者に求めるものは、資格ではなくスキルです。
ですから資格が無くても、役発つスキルを持っているということをきちんと伝えられれば、十分に採用対象になります。
クライアントに提供する業務の幅が広がっていることもあり、コンサルティングファームが必要としているスキルの幅も広がっています。
資格というような形で標準化されていなくても、コンサル業務に役立つスキルは数多くあります。
コンサルタントへの転職を考えている方は、自分がどのようなスキルを持っているのかを良く棚卸し、そのスキルの有効性を面接プロセスなどでどのようにアピールするかを、転職エージェントとも相談しながら良く考えることをお勧めします。
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サービス名
特徴
ハイパフォキャリア
アクシスコンサルティング
Flow Group
MWH HR Products